医療保険の制度 : 女性の医療保険と終身のおすすめ情報

医療保険の制度

海外に旅行や仕事に行く際には、万が一の病気やケガなどに対してもしっかりと考慮にいれておくことが大切です。ちなみに、帰国後に海外療養費を申請にする際に必要なものとしては以下の５つとなります。まず、領収明細書、診療内容明細書など治療内容のわかる証拠書類、保険証、世帯主名義の銀行口座がわかるもの、世帯主の認印の５つです。 特に、診療内容明細書など治療内容のわかる証拠書類については、必要書類が外国語の場合には翻訳文を添付することを忘れないように注意しましょう。

医療保険の終身型は、定期型に比べて割高だというイメージがありましたが、死亡保険金や解約返戻金の設定金額を抑えたり、一回の入院限度日数を短くしたりするなどの工夫によって、保険料を割安に抑えたタイプも増えてきました。ところで、「医療保険は入ってはいけない！」こう言われたらあなたでしたらどうしますか？こんな衝撃的ともいえるタイトルの本が、今書店で売れているそうです。この本の著者は、ファイナンシャルプランナーの内藤真弓氏です。テレビやラジオなどのＣＭでは、毎日毎日民間医療保険の「一生涯安心」のキャッチコピーがガンガン流れています。こうしたＣＭやダイレクトメールを見て、民間医療保険に加入したという中高年も多いのではないでしょうか。しかし、なぜ入ってはいけない！と著者は訴えるのか。その答えは、民間医療保険はそれほどＣＭ通りに信用できるものではないというのが根底にあるようですね。

会社が加入している保険に入る際に、気に入った病院がないときや、ぜひ受診したい医師がリストの中にない場合はどうしたらいいのでしょうか。この場合でしたら、保険がきかないことになりますから全額自己負担が原則になります。ただ、治療費がある一定額を超えた場合は、超過後の医療費の数十パーセントまでなら負担してくれる場合もありますから、諦めずに保険会社に問い合わせてみるか、契約時にもらう説明書や保険カードをチェックしてみましょう。

海外療養費制度によって、真の意味で国民皆保険が実現したといえるでしょう。 ただし、この海外療養費制度があったからといって海外旅行保険がいらなくなるわけではありません。国民健保には死亡時の保険金というものはありませんし、物損や盗難などの病気やけが以外の損害を補償してくれるのは相変わらず海外旅行保険だけなのです。また、海外療養費というのはあくまで日本国の保険ですから、支給が受けられるのは帰国してからとなります。よって、海外の現地では一時的ですが、治療に要した全額の費用を一旦負担しなければならないことに注意が必要ですね。